Shareholdings
| Concept |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2019-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
As at 2018-03-31 |
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| Shareholdings | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| Largest holding company | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| Details of specified investment shares held for purposes other than pure investment | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| Issue |
アークランドサカモト株式会社
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株式会社セブン＆アイ・ホールディングス
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亀田製菓株式会社
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滝沢ハム株式会社
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マルハニチロ株式会社
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株式会社みずほフィナンシャルグループ
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第一建設工業株式会社
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株式会社大光銀行
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岩塚製菓株式会社
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株式会社ノジマ
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株式会社三井住友フィナンシャルグループ
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株式会社アークス
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株式会社第四銀行
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株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
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カゴメ株式会社
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株式会社第四北越フィナンシャルグループ
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一正蒲鉾株式会社
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株式会社北越銀行
|
— | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| Number of shares |
45,000
xbrli:shares
|
1,064
xbrli:shares
|
414,140
xbrli:shares
|
1,000
xbrli:shares
|
7,500
xbrli:shares
|
14,800
xbrli:shares
|
28,336
xbrli:shares
|
4,000
xbrli:shares
|
40,000
xbrli:shares
|
18,762
xbrli:shares
|
3,371
xbrli:shares
|
46,102
xbrli:shares
|
xbrli:shares
|
700
xbrli:shares
|
10,000
xbrli:shares
|
61,540
xbrli:shares
|
19,000
xbrli:shares
|
xbrli:shares
|
18,762
xbrli:shares
|
3,371
xbrli:shares
|
28,336
xbrli:shares
|
60,065
xbrli:shares
|
1,000
xbrli:shares
|
7,500
xbrli:shares
|
414,140
xbrli:shares
|
700
xbrli:shares
|
40,000
xbrli:shares
|
14,800
xbrli:shares
|
46,102
xbrli:shares
|
10,000
xbrli:shares
|
19,000
xbrli:shares
|
xbrli:shares
|
45,000
xbrli:shares
|
1,064
xbrli:shares
|
2,950
xbrli:shares
|
4,000
xbrli:shares
|
| Carrying amount |
67,000,000
JPY
|
4,000,000
JPY
|
2,199,000,000
JPY
|
3,000,000
JPY
|
29,000,000
JPY
|
2,000,000
JPY
|
46,000,000
JPY
|
6,000,000
JPY
|
169,000,000
JPY
|
37,000,000
JPY
|
13,000,000
JPY
|
112,000,000
JPY
|
JPY
|
0
JPY
|
31,000,000
JPY
|
192,000,000
JPY
|
21,000,000
JPY
|
JPY
|
47,000,000
JPY
|
15,000,000
JPY
|
50,000,000
JPY
|
282,000,000
JPY
|
3,000,000
JPY
|
25,000,000
JPY
|
2,128,000,000
JPY
|
0
JPY
|
212,000,000
JPY
|
2,000,000
JPY
|
118,000,000
JPY
|
37,000,000
JPY
|
22,000,000
JPY
|
JPY
|
79,000,000
JPY
|
4,000,000
JPY
|
6,000,000
JPY
|
9,000,000
JPY
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| Purpose of shareholding |
（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社とは、情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図るなどの必要があるため、県内企業の調査研究・関係強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）34百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社については同じ業種であることから、その動向や取組みの把握が重要であるため、同業他社の調査研究を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）２百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）1,374百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）０百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）14百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域を超えた大規模金融機関として多様な財務政策を実現するための関係強化を図る必要があること並びに情報交換を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）０百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社とは、情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図るなどの必要があるため、県内企業の調査研究・関係強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）28百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域における資金調達を行う地元金融機関として緊密な関係強化を図る必要があること及び情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図るなどの必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）△４百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）93百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、出店にあたり他業種との協業を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）23百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
|
（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域を超えた大規模金融機関として多様な財務政策を実現するための関係強化を図る必要があること並びに情報交換を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）△２百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社については同じ業種であることから、その動向や取組みの把握のため、同業他社の調査研究を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）67百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域における資金調達を行う地元金融機関として緊密な関係強化を図る必要があること及び情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しておりました。なお、当該株式の発行主体は、2018年10月に、株式会社北越銀行と共同株式移転の方法により共同持株会社である株式会社第四北越フィナンシャルグループ（以下、「第四北越ＦＧ」といいます。）を設立したため、これに伴い、保有していた当該株式発行主体の株式と引き替えに第四北越ＦＧ株式が割当交付されております。（定量的な保有効果）株式会社第四北越フィナンシャルグループに合算して表示しております。（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域を超えた大規模金融機関として多様な財務政策を実現するための関係強化を図る必要があること並びに情報交換を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）０百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）16百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域における資金調達を行う地元金融機関として緊密な関係強化を図る必要があること及び情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図るなどの必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）△10百万円（株式数が増加した理由）当該株式の発行主体は、2018年10月に、株式会社第四銀行と株式会社北越銀行が共同株式移転の方法により共同持株会社として設立したものであり、これに伴い、保有していた株式会社第四銀行並びに株式会社北越銀行の株式と引き替えに、当該発行主体の株式が割当交付され取得したものであります。
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（保有目的）当社グループは、スーパーマーケットの経営を事業主体としており、当該株式の発行会社とは、商品の安定調達や商品情報の共有等、維持強化を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しております。（定量的な保有効果）当事業年度末における取得原価に対する収益（包括利益累計額＋単年度配当金収入等：税効果調整後）12百万円（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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（保有目的）当社グループは、地方を拠点とした企業であり、当該株式の発行会社は、当社の主たる事業地域における資金調達を行う地元金融機関として緊密な関係強化を図る必要があること及び情報交換や地域経済の発展に向けた協力を図る必要があるため、取引関係の維持強化を目的として、当該株式を保有しておりました、なお、当該株式の発行主体は、2018年10月に、株式会社第四銀行と共同株式移転の方法により共同持株会社である株式会社第四北越フィナンシャルグループ（以下、「第四北越ＦＧ」といいます。）を設立したため、これに伴い、保有していた当該株式発行主体の株式と引き替えに第四北越ＦＧ株式が割当交付されております。（定量的な保有効果）株式会社第四北越フィナンシャルグループに合算して表示しております。（株式数が増加した理由）株式数は増加していないため、該当事項はありません。
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