Notes - Significant Accounting Policies For Preparation Of Consolidated Financial Statements

GFOOT CO.,LTD. - Filing #7336235

Concept	As at 2022-02-28	2021-03-01 to 2022-02-28
Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements
Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements
Disclosure of scope of consolidation
Number of consolidated subsidiaries and names of major consolidated subsidiaries	—	連結子会社の数　　1社 連結子会社の名称　株式会社プレステージシューズ
Number of consolidated subsidiaries	1 xbrli:pure	—
Changes in scope of consolidation	—	当連結会計年度において、連結子会社であった新脚歩（北京）商貿有限公司は、清算結了したため、連結の範囲から除外しております。新脚歩（北京）商貿有限公司については、清算結了時までの損益計算書のみ連結しております。
Disclosure about application of equity method
Number of unconsolidated subsidiaries and associates accounted for using equity method and names of major entities accounted for using equity method	—	２　持分法の適用に関する事項 持分法適用の関連会社数　　1社 持分法適用関連会社の名称　イオンスポーツ商品調達株式会社
Number of unconsolidated subsidiaries and associates accounted for using equity method	1 xbrli:pure	—
Disclosure about fiscal years, etc. of consolidated subsidiaries	—	３　連結子会社の事業年度等に関する事項 　すべての連結子会社の事業年度の末日は、連結決算日と一致しております。
Disclosure of accounting policies
Disclosure of accounting policies	—	４　会計方針に関する事項 （１）重要な資産の評価基準及び評価方法 ①その他有価証券 時価のあるもの 期末日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出） 時価のないもの 移動平均法による原価法 ②商品 店舗在庫：主として「企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書」第四に定める売価還元平均原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法） 倉庫在庫：主として移動平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法） ③貯蔵品 　最終仕入原価法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）   （２）重要な減価償却資産の減価償却の方法 ①有形固定資産 経済的耐用年数に基づく定額法 　なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物　　　 ２～39年 工具、器具及び備品   ２～20年 ②無形固定資産 定額法 　なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づいております。 ③長期前払費用 期間均等償却   （３）重要な引当金の計上基準 ①貸倒引当金 　債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。 ②ポイント引当金 　主としてポイントカード制度により顧客に付与したポイントの使用に備えるため、過去の使用実績率に基づき将来使用されると見込まれるポイントに対応する金額を計上しております。 ③賞与引当金 　従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。 ④役員業績報酬引当金 　役員に対して支給する業績報酬の支出に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき金額を計上しております。   （４）退職給付に係る会計処理の方法 ①退職給付見込額の期間帰属方法 　退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。 ②数理計算上の差異の費用処理方法 　数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（10年）による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。 ③小規模企業等における簡便法の採用 　一部の連結子会社については簡便法を用いております。   （５）重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準 　外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社の資産及び負債は在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めております。   （６）連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 　手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から３ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。   （７）その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 消費税等の会計処理 税抜方式によっております。