Notes - Significant Accounting Policies For Preparation Of Consolidated Financial Statements
| Concept |
As at 2024-09-30 |
2023-10-01 to 2024-09-30 |
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| Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements | ||
| Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements | ||
| Disclosure of scope of consolidation | ||
| Number of consolidated subsidiaries and names of major consolidated subsidiaries | — |
(1) 連結子会社の数 11社 東揚精測系統(上海)有限公司 TOYOTech LLC 東陽精測國際有限公司 北京普利科技有限公司 株式会社レキシー Rototest International AB Rototest Europe AB 株式会社東陽EMCエンジニアリング 株式会社エル・テール AeroGT Labs Corporation
当連結会計年度において、Rototest International ABの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。なお、Rototest International ABの子会社であるRototest Europe ABは当社の孫会社として連結の範囲に含めております。 また、当連結会計年度において、株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。なお、株式会社トーキンEMCエンジニアリングは株式会社東陽EMCエンジニアリングに社名変更しております。 また、当連結会計年度において、株式会社エル・テールの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。 また、当連結会計年度において、当社の子会社であるTOYOTech LLCが当社の持分法適用会社であったAeroGT Labs Corporationの第三者割当増資を引き受け、同社を孫会社として連結の範囲に含めております。
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| Number of consolidated subsidiaries |
11
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— |
| Changes in scope of consolidation | — |
当連結会計年度において、Rototest International ABの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。なお、Rototest International ABの子会社であるRototest Europe ABは当社の孫会社として連結の範囲に含めております。 また、当連結会計年度において、株式会社トーキンEMCエンジニアリングの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。なお、株式会社トーキンEMCエンジニアリングは株式会社東陽EMCエンジニアリングに社名変更しております。 また、当連結会計年度において、株式会社エル・テールの全株式を取得して子会社化したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。 また、当連結会計年度において、当社の子会社であるTOYOTech LLCが当社の持分法適用会社であったAeroGT Labs Corporationの第三者割当増資を引き受け、同社を孫会社として連結の範囲に含めております。
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| Names of major unconsolidated subsidiaries and reasons for exclusion from scope of consolidation | — |
(2) 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由 該当事項はありません。
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| Disclosure about application of equity method | ||
| Number of unconsolidated subsidiaries and associates accounted for using equity method and names of major entities accounted for using equity method | — |
(1) 持分法適用の関連会社 1社 Uila, Inc.
当連結会計年度において、当社の子会社であるTOYOTech LLCが持分法適用会社であったAeroGT Labs Corporationの第三者割当増資を引き受け、同社を孫会社として連結の範囲に含めているため、持分法適用の範囲から除外しております。
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| Changes in scope of application of equity method | — |
当連結会計年度において、当社の子会社であるTOYOTech LLCが持分法適用会社であったAeroGT Labs Corporationの第三者割当増資を引き受け、同社を孫会社として連結の範囲に含めているため、持分法適用の範囲から除外しております。
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| Number of associates accounted for using equity method |
1
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| Names of major unconsolidated subsidiaries and associates not accounted for using equity method and reasons for this treatment | — |
(2) 持分法を適用しない主要な非連結子会社及び主要な関連会社の名称 該当事項はありません。
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| Disclosure about fiscal years, etc. of consolidated subsidiaries | — |
3 連結子会社の事業年度等に関する事項 東揚精測系統(上海)有限公司、PolyVirtual Corporation、東陽精測國際有限公司及び北京普利科技有限公司の決算日は12月31日であるため、連結決算日現在で仮決算を実施した上で連結しております。また、TOYOTech LLC、株式会社レキシー、Rototest International AB、Rototest Europe AB、株式会社東陽EMCエンジニアリング、株式会社エル・テール、AeroGT Labs Corporationの決算日は連結決算日と同一です。 なお、当連結会計年度より、連結子会社の株式会社レキシーは決算日を3月31日から9月30日に変更しております。連結財務諸表の作成にあたっては、従来から連結決算日に実施した仮決算に基づく財務諸表を利用していたため、当該決算期の変更による影響はありません。 |
| Disclosure of accounting policies | ||
| Disclosure of accounting policies | — |