Notes - Significant Accounting Policies For Preparation Of Consolidated Financial Statements
| Concept |
As at 2025-03-31 |
2024-04-01 to 2025-03-31 |
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| Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements | ||
| Notes - Significant accounting policies for preparation of consolidated financial statements | ||
| Disclosure of scope of consolidation | ||
| Number of consolidated subsidiaries and names of major consolidated subsidiaries | — |
(1) 連結子会社の数 14社 連結子会社名は、「第１ 企業の概況 ４．関係会社の状況」に記載しているため、省略しております。
連結の範囲の変更 前連結会計年度において連結子会社でありました㈱バルカー・エフエフティは、2025年3月21日付で保有株式を全て譲渡したため、連結の範囲から除外しております。ただし、連結の範囲から除外するまでの期間損益は連結財務諸表に含めております。また、㈱バルカーメタルテクノロジーは、2025年1月に㈱バルカーミカワフロンテックへ社名変更しております。
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| Number of consolidated subsidiaries |
14
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| Changes in scope of consolidation | — |
連結の範囲の変更 前連結会計年度において連結子会社でありました㈱バルカー・エフエフティは、2025年3月21日付で保有株式を全て譲渡したため、連結の範囲から除外しております。ただし、連結の範囲から除外するまでの期間損益は連結財務諸表に含めております。また、㈱バルカーメタルテクノロジーは、2025年1月に㈱バルカーミカワフロンテックへ社名変更しております。 |
| Names of major unconsolidated subsidiaries and reasons for exclusion from scope of consolidation | — |
(2) 非連結子会社の数 該当事項はありません。 |
| Disclosure about application of equity method | ||
| Number of unconsolidated subsidiaries and associates accounted for using equity method and names of major entities accounted for using equity method | — |
(1) 持分法適用関連会社の数 2社 会社名 ㈱新晃製作所、㈱オーエヌエラストマー
持分法の適用の範囲の変更 当連結会計年度より、㈱オーエヌエラストマーは株式を追加取得したことにより持分法適用の関連会社としており、上海沃特華本半導体科技有限公司は出資持分を譲渡したことにより持分法適用の関連会社から除外しております。
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| Number of associates accounted for using equity method |
2
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| Changes in scope of application of equity method - associates | — |
持分法の適用の範囲の変更 当連結会計年度より、㈱オーエヌエラストマーは株式を追加取得したことにより持分法適用の関連会社としており、上海沃特華本半導体科技有限公司は出資持分を譲渡したことにより持分法適用の関連会社から除外しております。 |
| Names of major unconsolidated subsidiaries and associates not accounted for using equity method and reasons for this treatment | — |
(2) 持分法を適用していない関連会社（大東パッキング工業㈱）は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余 金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、 かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。 |
| Disclosure about fiscal years, etc. of consolidated subsidiaries | — |
３ 連結子会社の事業年度等に関する事項 連結子会社のうち、海外の子会社の決算日は12月31日であります。連結決算日との差は３ヶ月以内であるため、当該連結子会社の事業年度に係る財務諸表を基礎として連結を行っております。 ただし、連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っております。
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| Disclosure of accounting policies | ||
| Disclosure of accounting policies | — |