TAKASAGO TEKKO K.K.

Quarterly Report • Aug 10, 2017

 第１四半期報告書_20170804112523

【表紙】

【提出書類】	四半期報告書
【根拠条文】	金融商品取引法第24条の４の７第１項
【提出先】	関東財務局長
【提出日】	平成29年８月10日
【四半期会計期間】	第146期第１四半期（自　平成29年４月１日　至　平成29年６月30日）
【会社名】	高砂鐵工株式会社
【英訳名】	TAKASAGO TEKKO K.K.,
【代表者の役職氏名】	代表取締役社長　　大植　啓一
【本店の所在の場所】	東京都板橋区新河岸一丁目１番１号
【電話番号】	０３（５３９９）８１１１（代表）
【事務連絡者氏名】	常務取締役経理部長　　畑田　正樹
【最寄りの連絡場所】	東京都板橋区新河岸一丁目１番１号
【電話番号】	０３（５３９９）８１１１（代表）
【事務連絡者氏名】	常務取締役経理部長　　畑田　正樹
【縦覧に供する場所】	高砂鐵工株式会社名古屋支店 （名古屋市中村区名駅南二丁目13番18号） 株式会社東京証券取引所 （東京都中央区日本橋兜町２番１号）

E01275 54580 高砂鐵工株式会社 TAKASAGO TEKKO K.K., 企業内容等の開示に関する内閣府令 第四号の三様式 Japan GAAP true CTE 2017-04-01 2017-06-30 Q1 2018-03-31 2016-04-01 2016-06-30 2017-03-31 1 false false false E01275-000 2016-04-01 2016-06-30 jpcrp_cor:ReconcilingItemsMember E01275-000 2016-04-01 2016-06-30 jpcrp040300-q1r_E01275-000:SteelProductBusinessMember E01275-000 2017-08-10 E01275-000 2016-04-01 2016-06-30 jpcrp040300-q1r_E01275-000:RealEstateBusinessMember E01275-000 2016-04-01 2016-06-30 jpcrp_cor:ReportableSegmentsMember E01275-000 2017-04-01 2017-06-30 jpcrp_cor:ReconcilingItemsMember E01275-000 2017-04-01 2017-06-30 jpcrp_cor:ReportableSegmentsMember E01275-000 2017-04-01 2017-06-30 jpcrp040300-q1r_E01275-000:RealEstateBusinessMember E01275-000 2017-04-01 2017-06-30 jpcrp040300-q1r_E01275-000:SteelProductBusinessMember E01275-000 2017-06-30 E01275-000 2017-04-01 2017-06-30 E01275-000 2016-06-30 E01275-000 2016-04-01 2016-06-30 E01275-000 2017-03-31 E01275-000 2016-04-01 2017-03-31 xbrli:pure iso4217:JPY iso4217:JPY xbrli:shares

 第１四半期報告書_20170804112523

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

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回次		第145期 第１四半期連結 累計期間	第146期 第１四半期連結 累計期間	第145期
会計期間		自平成28年   ４月１日 至平成28年   ６月30日	自平成29年   ４月１日 至平成29年   ６月30日	自平成28年   ４月１日 至平成29年   ３月31日
売上高	（百万円）	2,161	2,552	9,032
経常利益	（百万円）	56	130	374
親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益	（百万円）	51	93	428
四半期包括利益又は包括利益	（百万円）	52	96	430
純資産額	（百万円）	1,939	2,414	2,317
総資産額	（百万円）	8,308	8,177	7,942
１株当たり四半期（当期）純利益金額	（円）	1.72	3.11	14.28
潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額	（円）	－	－	－
自己資本比率	（％）	23.3	29.5	29.2

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標については記載しておりません。

２．売上高には消費税等は含んでおりません。

３. 潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

２【事業の内容】

当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。

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第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。

２【経営上の重要な契約等】

当第１四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結はありません。

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中の将来に関する事項は、当四半期報告書提出日現在において当社グループ（当社及び連結子会社）が判断したものであります。

（1）業績の状況

当第１四半期連結累計期間のわが国経済は、政府・日銀による各種政策の効果もあり景気は緩やかな回復基調が続いているものの、米国の経済・貿易政策、英国EU離脱交渉の進捗や中国をはじめとした新興国経済の景気動向などの海外経済の不確実性により、先行きは依然として不透明な状況となっております。

鉄鋼業界におきましては、建設向けと自動車等製造業向けの需要がともに底堅く推移しておりますが、高炉メーカーはマージン改善のため、原料コスト値上がり分の鋼材価格への転嫁を進めつつあります。

このような経済状況の中で、当社グループは、中期計画（平成27～29年度）の最終年度に入り、鉄鋼製品事業において、みがき帯鋼事業およびステンレスエンボス製品、加工品事業に集中する事業体制の下で収益体質強化と強靭な財務体質確保に徹底して取り組んでおります。

主力のみがき帯鋼では数量面で自動車部品向け受注が好調さを維持したのに加えて、価格面で原料価格・製品価格がともに上昇した中で、原料価格の値上がり分の影響については原価への反映が一部第２四半期以降となることから、一時的に大幅な増益となりました。ステンレスにおいても、供給のタイト感がある中で国内需要は堅調で業績は順調に推移いたしました。また、全社的な固定費等のコスト削減にも継続して取り組みました。

その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,552百万円（前年同期比18.1％増）となり、利益につきましては、営業利益177百万円（前年同期比150.1％増）、経常利益130百万円（前年同期比130.4％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益93百万円（前年同期比80.8％増）となりました。

セグメントの業績は次のとおりであります。

鉄鋼製品事業

当社グループの主要事業である鉄鋼製品事業においては、主力の自動車部品向けのみがき帯鋼の受注数量が好調さを維持したのに加え、原料価格の値上がり分の原価への反映が一部第２四半期以降となることから、一時的に大幅な増益となりました。さらに、ステンレスでも、供給にタイト感がある中で国内需要は堅調で、子会社でのステンレス加工販売や加工品を含めて業績は順調に推移いたしました。

その結果、事業全体の売上高は2,507百万円(前年同期比18.4％増）、経常利益は116百万円（前年同期比193.4％増）となりました。

不動産事業

不動産事業の業績は、売上高44百万円(前年同期比4.6％増）、経常利益13百万円(前年同期比18.6％減）となり、引き続き業績面での下支えとなりました。

（2）経営方針・経営戦略等

当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。

（3）事業上及び財務上の対処すべき課題

当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。

（4）研究開発活動

当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は０百万円であります。

なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。

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第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

種類	発行可能株式総数（株）
---	---
普通株式	120,320,000
計	120,320,000

（注）平成29年６月23日開催の第145期定時株主総会において、当社普通株式について10株を１株の割合で併合する旨、及び株式併合の効力発生日（平成29年10月１日）をもって、発行可能株式総数を120,320,000株から12,032,000株に変更する旨の定款変更が承認可決されました。 

②【発行済株式】

種類	第１四半期会計期間末現在発行数（株） （平成29年６月30日）	提出日現在発行数（株） （平成29年８月10日）	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
---	---	---	---	---
普通株式	30,080,000	30,080,000	東京証券取引所     （市場第二部）	単元株式数 1,000株
計	30,080,000	30,080,000	－	－

（注）平成29年６月23日開催の第145期定時株主総会において、株式併合の効力発生日（平成29年10月１日）をもって、単元株式数を1,000株から100株に変更する旨の定款変更が承認可決されました。

なお、株式併合後の発行済株式総数は、27,072,000株減少し、3,008,000株となります。  

（２）【新株予約権等の状況】

該当事項はありません。 

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。 

（４）【ライツプランの内容】

該当事項はありません。

（５）【発行済株式総数、資本金等の推移】

年月日	発行済株式総数増減数 （千株）	発行済株式総数残高 （千株）	資本金増減額（百万円）	資本金残高（百万円）	資本準備金増減額 （百万円）	資本準備金残高（百万円）
---	---	---	---	---	---	---
平成29年４月１日～ 　平成29年６月30日	－	30,080	－	1,504	－	－

（６）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（７）【議決権の状況】

当第１四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（平成29年３月31日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

平成29年６月30日現在

区分	株式数（株）	議決権の数（個）	内容
---	---	---	---
無議決権株式	－	－	－
議決権制限株式（自己株式等）	－	－	－
議決権制限株式（その他）	－	－	－
完全議決権株式（自己株式等）	普通株式       52,000	－	－
完全議決権株式（その他）	普通株式   29,942,000	29,942	－
単元未満株式	普通株式       86,000	－	１単元（1,000株）未満の株式
発行済株式総数	30,080,000	－	－
総株主の議決権	－	29,942	－

（注）「完全議決権株式(その他)」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が2,000株（議決権の数２個）含まれております。

②【自己株式等】

平成29年６月30日現在

所有者の氏名又は名称	所有者の住所	自己名義所有株式数（株）	他人名義所有株式数（株）	所有株式数の合計（株）	発行済株式総数に対する所有株式数の割合 （％）
---	---	---	---	---	---
高砂鐵工株式会社	東京都板橋区新河岸一丁目１番１号	52,000	－	52,000	0.17
計	－	52,000	－	52,000	0.17

２【役員の状況】

前事業年度の有価証券報告書の提出日後、当四半期累計期間において、役員の異動はありません。

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第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間（平成29年４月１日から平成29年６月30日まで）及び第１四半期連結累計期間（平成29年４月１日から平成29年６月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (平成29年３月31日)	当第１四半期連結会計期間 (平成29年６月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,191	1,245
受取手形及び売掛金	2,501	2,584
商品及び製品	484	553
仕掛品	278	313
原材料及び貯蔵品	314	385
繰延税金資産	64	68
その他	18	29
貸倒引当金	△3	△3
流動資産合計	4,850	5,177
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	1,022	1,015
機械装置及び運搬具（純額）	1,606	1,525
土地	275	275
その他（純額）	27	27
有形固定資産合計	2,931	2,844
無形固定資産	51	49
投資その他の資産
投資有価証券	18	19
繰延税金資産	35	35
その他	59	54
貸倒引当金	△4	△4
投資その他の資産合計	108	104
固定資産合計	3,091	2,999
資産合計	7,942	8,177

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (平成29年３月31日)	当第１四半期連結会計期間 (平成29年６月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	2,211	2,428
短期借入金	766	725
リース債務	65	61
未払法人税等	78	47
未払消費税等	4	27
賞与引当金	48	87
その他	568	588
流動負債合計	3,743	3,965
固定負債
社債	375	375
長期借入金	354	281
リース債務	47	35
繰延税金負債	2	3
役員退職慰労引当金	102	107
退職給付に係る負債	860	866
資産除去債務	33	33
その他	104	94
固定負債合計	1,880	1,796
負債合計	5,624	5,762
純資産の部
株主資本
資本金	1,504	1,504
利益剰余金	885	979
自己株式	△6	△6
株主資本合計	2,383	2,476
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	3	4
退職給付に係る調整累計額	△69	△67
その他の包括利益累計額合計	△65	△62
純資産合計	2,317	2,414
負債純資産合計	7,942	8,177

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第１四半期連結累計期間 (自　平成28年４月１日 　至　平成28年６月30日)	当第１四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年６月30日)
売上高	2,161	2,552
売上原価	1,863	2,123
売上総利益	297	429
販売費及び一般管理費	226	251
営業利益	71	177
営業外収益
受取利息	0	0
受取配当金	0	0
その他	3	1
営業外収益合計	3	1
営業外費用
支払利息	14	8
環境対策費	－	38
その他	3	2
営業外費用合計	18	49
経常利益	56	130
税金等調整前四半期純利益	56	130
法人税、住民税及び事業税	9	41
法人税等調整額	△5	△4
法人税等合計	4	36
四半期純利益	51	93
親会社株主に帰属する四半期純利益	51	93

【四半期連結包括利益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第１四半期連結累計期間 (自　平成28年４月１日 　至　平成28年６月30日)	当第１四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年６月30日)
四半期純利益	51	93
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	△0	1
退職給付に係る調整額	1	2
その他の包括利益合計	1	3
四半期包括利益	52	96
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	52	96

【注記事項】

（四半期連結貸借対照表関係）

受取手形割引高

	前連結会計年度 （平成29年３月31日）	当第１四半期連結会計期間 （平成29年６月30日）
受取手形割引高	357百万円	405百万円

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第１四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。

	前第１四半期連結累計期間 （自  平成28年４月１日 至  平成28年６月30日）	当第１四半期連結累計期間 （自  平成29年４月１日 至  平成29年６月30日）
---	---	---
減価償却費	106百万円	102百万円

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第１四半期連結累計期間（自平成28年４月１日 至平成28年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

				（単位：百万円）
	報告セグメント			調整額	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）
	鉄鋼製品事業	不動産事業	計
売上高
外部顧客への売上高	2,118	42	2,161	－	2,161
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－
計	2,118	42	2,161	－	2,161
セグメント利益	39	16	56	－	56

（注）セグメント利益は、四半期連結損益計算書の経常利益と一致しております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

Ⅱ　当第１四半期連結累計期間（自平成29年４月１日 至平成29年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

				（単位：百万円）
	報告セグメント			調整額	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）
	鉄鋼製品事業	不動産事業	計
売上高
外部顧客への売上高	2,507	44	2,552	－	2,552
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－
計	2,507	44	2,552	－	2,552
セグメント利益	116	13	130	－	130

（注）セグメント利益は、四半期連結損益計算書の経常利益と一致しております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。 

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第１四半期連結累計期間 （自　平成28年４月１日 至　平成28年６月30日）	当第１四半期連結累計期間 （自　平成29年４月１日 至　平成29年６月30日）
---	---	---
１株当たり四半期純利益金額	1円72銭	3円11銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益金額（百万円）	51	93
普通株主に帰属しない金額（百万円）	-	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額（百万円）	51	93
普通株式の期中平均株式数（千株）	30,028	30,027

（注）　潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

（重要な後発事象）

該当事項はありません。 

２【その他】

該当事項はありません。

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第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。