KOIKE-YA Inc. — Interim / Quarterly Report 2018

Nov 14, 2017

 第１四半期報告書_20171113145309

【表紙】

【提出書類】	四半期報告書
【根拠条文】	金融商品取引法第24条の４の７第１項
【提出先】	関東財務局長
【提出日】	平成29年11月14日
【四半期会計期間】	第42期第１四半期（自　平成29年７月１日　至　平成29年９月30日）
【会社名】	株式会社湖池屋
【英訳名】	KOIKE-YA Inc.
【代表者の役職氏名】	代表取締役会長　　小池　孝
【本店の所在の場所】	東京都板橋区成増五丁目９番７号
【電話番号】	03-3979-2116
【事務連絡者氏名】	執行役員　管理本部長　　藤井　裕典
【最寄りの連絡場所】	東京都板橋区成増五丁目９番７号
【電話番号】	03-3979-2116
【事務連絡者氏名】	執行役員　管理本部長　　藤井　裕典
【縦覧に供する場所】	株式会社東京証券取引所 （東京都中央区日本橋兜町２番１号）

E00389 22260 株式会社湖池屋 KOIKE-YA Inc. 企業内容等の開示に関する内閣府令 第四号の三様式 Japan GAAP true CTE 2017-07-01 2017-09-30 Q1 2018-06-30 2016-07-01 2016-09-30 2017-06-30 1 false false false E00389-000 2017-11-14 E00389-000 2017-09-30 E00389-000 2017-07-01 2017-09-30 E00389-000 2016-09-30 E00389-000 2016-07-01 2016-09-30 E00389-000 2017-06-30 E00389-000 2016-07-01 2017-06-30 iso4217:JPY xbrli:shares xbrli:pure iso4217:JPY

 第１四半期報告書_20171113145309

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

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回次		第41期 第１四半期 連結累計期間	第42期 第１四半期 連結累計期間	第41期
会計期間		自平成28年７月１日 至平成28年９月30日	自平成29年７月１日 至平成29年９月30日	自平成28年７月１日 至平成29年６月30日
売上高	（千円）	7,526,389	7,090,211	30,291,087
経常利益又は経常損失（△）	（千円）	19,173	△406,903	463,861
親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△）	（千円）	7,446	△316,533	300,239
四半期包括利益又は包括利益	（千円）	△64,840	△269,594	309,614
純資産額	（千円）	11,825,332	11,667,517	12,190,487
総資産額	（千円）	20,025,445	21,546,737	19,588,120
１株当たり四半期（当期）純利益金額又は１株当たり四半期純損失金額（△)	（円）	1.40	△59.34	56.28
潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額	（円）	－	－	－
自己資本比率	（％）	58.6	53.8	61.9

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には、消費税等は含まれておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

４．ロイヤルティ収入は、従来、「営業外収益」に計上しておりましたが、第41期より、「売上高」に含めて計上することに変更したため、第41期第１四半期連結累計期間の「売上高」については、当該表示方法の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。 

２【事業の内容】

当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 

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第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。

２【経営上の重要な契約等】

当第１四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

(1) 業績の状況

当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移しているものの、海外の政治情勢は依然として先行き不透明な状況が続いており、金融市場等への影響が懸念される中で、消費マインドが持続的な回復に至るには未だ力強さを欠くなど、景気の先行きは不透明な状況が続いております。

このような状況の下、当社スナック部門はマーケティング戦略として高付加価値製品へのシフトを図り、スナック菓子のプレミアムライン創出を目指す戦略を推進するとともに、既存ブランドの活性化に取り組みました。

素材や製法にこだわったプレミアムラインの第１弾である「KOIKEYA PRIDE POTATO」ブランドに加え、第２弾として「スコーン」で、素材へのこだわりをグレードアップさせた「スゴーン」を平成29年７月に発売し、それぞれに新たにTVCMを投入するなど、拡販とブランドの強化に努めました。

また、独創的なオリジナルブランドとして訴求しております「ムーチョ」ブランドにつきましては、「カラムーチョ」「すっぱムーチョ」で、辛味や酸味によって、うま味を最大限まで引き出した「カラムー超」「すっぱムー超」を、平成29年９月にコンビニエンスストアチャネルで先行発売すべくマーケティング、開発、営業活動を行いました。

55周年を迎える「湖池屋ポテトチップス」シリーズにつきましては、規格改定を伴うリニューアルを行い、パッケージに“日本産じゃがいも100％”マークと55周年ロゴマークを配置し、訴求ポイントを明確にしました。

海外事業の台湾におきましては、前期は馬鈴薯不作が利益圧迫要因となりましたが、平成29年度産については順調な生育となり、売上、利益とも拡大いたしました。ベトナムにおきましては、９月下旬より工場が稼働し、製品の配荷を進めました。

製品の安全・安心への取り組みとして、関東工場・関東第二工場・京都工場において食品安全の国際認証であるFSSC22000を取得し、安全な製品を供給する仕組みづくりを推進しております。

タブレット部門におきましては、お口の環境のバランスサポートに貢献する「乳酸菌ＬＳ１」において、歯科医院での販売や、スポーツトレーナーと連携しアスリートに対する予防歯科啓発活動を推進いたしました。研究開発活動としましては、平成29年９月の第64回日本栄養改善学会において立命館大学、日本大学歯学部との共同研究として乳酸菌ＬＳ１含有錠菓の服用による口腔内環境の改善を報告いたしました。

以上の結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は7,090百万円（前年同期比5.8％減）となりました。利益につきましては、広告宣伝費の先行投資等により営業損失418百万円（前年同期は営業利益14百万円）、経常損失406百万円（前年同期は経常利益19百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失316百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益７百万円）となりました。

(2) 事業上及び財務上の対処すべき課題

当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。

(3) 研究開発活動

当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は111百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。 

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第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

種類	発行可能株式総数（株）
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普通株式	8,000,000
計	8,000,000

②【発行済株式】

種類	第１四半期会計期間末現在 発行数（株） （平成29年９月30日）	提出日現在発行数（株） （平成29年11月14日）	上場金融商品取引所名 又は登録認可金融商品 取引業協会名	内容
---	---	---	---	---
普通株式	5,335,000	5,335,000	東京証券取引所 ＪＡＳＤＡＱ (スタンダード)	単元株式数100株
計	5,335,000	5,335,000	－	－

（２）【新株予約権等の状況】

該当事項はありません。 

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。 

（４）【ライツプランの内容】

該当事項はありません。 

（５）【発行済株式総数、資本金等の推移】

年月日	発行済株式 総数増減数 （株）	発行済株式 総数残高 （株）	資本金増減額（千円）	資本金残高（千円）	資本準備金 増減額 （千円）	資本準備金 残高 （千円）
---	---	---	---	---	---	---
平成29年７月１日～平成29年９月30日	－	5,335,000	－	2,269,591	－	563,405

（６）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（７）【議決権の状況】

当第１四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（平成29年６月30日）に基づく株主名簿による記載をしております。 

①【発行済株式】

平成29年９月30日現在

区分	株式数（株）	議決権の数（個）	内容
---	---	---	---
無議決権株式	－	－	－
議決権制限株式（自己株式等）	－	－	－
議決権制限株式（その他）	－	－	－
完全議決権株式（自己株式等）	普通株式　　　　700	－	－
完全議決権株式（その他）	普通株式　5,333,500	53,335	－
単元未満株式	普通株式　　　　800	－	－
発行済株式総数	5,335,000	－	－
総株主の議決権	－	53,335	－

（注）「単元未満株式」には、自己株式75株が含まれております。 

②【自己株式等】

平成29年９月30日現在

所有者の氏名 又は名称	所有者の住所	自己名義 所有株式数（株）	他人名義 所有株式数（株）	所有株式数 の合計 （株）	発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％）
---	---	---	---	---	---
株式会社湖池屋	東京都板橋区成増 五丁目９番７号	700	－	700	0.01
計	－	700	－	700	0.01

２【役員の状況】

該当事項はありません。    

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第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間（平成29年７月１日から平成29年９月30日まで）及び第１四半期連結累計期間（平成29年７月１日から平成29年９月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (平成29年６月30日)	当第１四半期連結会計期間 (平成29年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	3,398,196	3,877,019
受取手形及び売掛金	4,254,215	5,049,599
有価証券	399,980	399,970
商品及び製品	529,264	560,232
仕掛品	10,788	10,441
原材料及び貯蔵品	358,399	883,221
その他	636,697	746,478
貸倒引当金	△1,957	△1,869
流動資産合計	9,585,585	11,525,094
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	2,060,113	2,251,684
機械装置及び運搬具（純額）	2,339,009	2,237,175
土地	1,551,566	1,551,566
その他（純額）	554,291	426,823
有形固定資産合計	6,504,980	6,467,249
無形固定資産
その他	142,208	192,364
無形固定資産合計	142,208	192,364
投資その他の資産
投資有価証券	2,503,739	2,520,718
その他	851,605	841,310
投資その他の資産合計	3,355,345	3,362,028
固定資産合計	10,002,535	10,021,643
資産合計	19,588,120	21,546,737
負債の部
流動負債
買掛金	2,503,481	3,696,922
未払金	2,009,158	3,278,672
未払法人税等	41,955	26,796
賞与引当金	102,189	276,257
役員賞与引当金	6,380	4,370
その他	532,793	383,346
流動負債合計	5,195,957	7,666,366
固定負債
役員退職慰労引当金	351,084	354,552
年金基金脱退損失引当金	8,476	8,476
退職給付に係る負債	1,700,984	1,712,942
その他	141,130	136,882
固定負債合計	2,201,675	2,212,853
負債合計	7,397,632	9,879,219

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (平成29年６月30日)	当第１四半期連結会計期間 (平成29年９月30日)
純資産の部
株主資本
資本金	2,269,591	2,269,591
資本剰余金	2,153,976	2,153,976
利益剰余金	7,888,918	7,319,009
自己株式	△2,142	△2,142
株主資本合計	12,310,342	11,740,433
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	13,046	26,911
為替換算調整勘定	△25,898	△22,927
退職給付に係る調整累計額	△163,977	△157,914
その他の包括利益累計額合計	△176,829	△153,930
非支配株主持分	56,974	81,014
純資産合計	12,190,487	11,667,517
負債純資産合計	19,588,120	21,546,737

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第１四半期連結累計期間 (自　平成28年７月１日 　至　平成28年９月30日)	当第１四半期連結累計期間 (自　平成29年７月１日 　至　平成29年９月30日)
売上高	7,526,389	7,090,211
売上原価	4,762,607	4,339,082
売上総利益	2,763,781	2,751,129
販売費及び一般管理費	2,749,713	3,169,561
営業利益又は営業損失（△）	14,067	△418,432
営業外収益
受取利息	3,627	3,526
受取配当金	847	6,169
その他	3,997	4,124
営業外収益合計	8,472	13,820
営業外費用
支払利息	722	1,152
支払手数料	782	990
その他	1,861	149
営業外費用合計	3,366	2,291
経常利益又は経常損失（△）	19,173	△406,903
税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△）	19,173	△406,903
法人税、住民税及び事業税	90,900	15,243
法人税等調整額	△92,922	△129,588
法人税等合計	△2,022	△114,345
四半期純利益又は四半期純損失（△）	21,195	△292,558
非支配株主に帰属する四半期純利益	13,749	23,975
親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△）	7,446	△316,533

【四半期連結包括利益計算書】

【第１四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第１四半期連結累計期間 (自　平成28年７月１日 　至　平成28年９月30日)	当第１四半期連結累計期間 (自　平成29年７月１日 　至　平成29年９月30日)
四半期純利益又は四半期純損失（△）	21,195	△292,558
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	△6,496	13,864
為替換算調整勘定	△84,552	4,390
退職給付に係る調整額	7,253	6,063
持分法適用会社に対する持分相当額	△2,241	△1,354
その他の包括利益合計	△86,036	22,963
四半期包括利益	△64,840	△269,594
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	△70,722	△293,634
非支配株主に係る四半期包括利益	5,882	24,040

【注記事項】

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。

なお、第１四半期連結累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。

	前第１四半期連結累計期間 （自　平成28年７月１日 至　平成28年９月30日）	当第１四半期連結累計期間 （自　平成29年７月１日 至　平成29年９月30日）
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減価償却費	186,225千円	203,557千円

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第１四半期連結累計期間（自平成28年７月１日　至平成28年９月30日）

配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
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平成28年８月10日 取締役会	普通株式	253,379	47.5	平成28年６月30日	平成28年９月12日	利益剰余金

Ⅱ　当第１四半期連結累計期間（自平成29年７月１日　至平成29年９月30日）

配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
---	---	---	---	---	---	---
平成29年８月10日 取締役会	普通株式	253,375	47.5	平成29年６月30日	平成29年９月８日	利益剰余金

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

当社グループは食品関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益金額又は１株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第１四半期連結累計期間 （自　平成28年７月１日 至　平成28年９月30日）	当第１四半期連結累計期間 （自　平成29年７月１日 至　平成29年９月30日）
---	---	---
１株当たり四半期純利益金額又は１株当たり    四半期純損失金額（△）	1円40銭	△59円34銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期純損失金額（△）（千円）	7,446	△316,533
普通株主に帰属しない金額（千円）	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期 純損失金額（△）（千円）	7,446	△316,533
普通株式の期中平均株式数（株）	5,334,301	5,334,225

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

（重要な後発事象）

該当事項はありません。 

２【その他】

平成29年８月10日開催の取締役会において、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。

(1) 配当金の総額………………………………………253,375千円

(2) １株当たりの金額…………………………………47円50銭

(3) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………平成29年９月８日

(注)平成29年６月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。

 第１四半期報告書_20171113145309

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。