Verite Co.,Ltd.

Quarterly Report • Aug 10, 2016

 第１四半期報告書_20160809001140

【表紙】

【提出書類】	四半期報告書
【根拠条文】	金融商品取引法第24条の４の７第１項
【提出先】	関東財務局長
【提出日】	平成28年８月10日
【四半期会計期間】	第73期第１四半期（自　平成28年４月１日　至　平成28年６月30日）
【会社名】	株式会社ベリテ
【英訳名】	Vérité Co.,Ltd.
【代表者の役職氏名】	代表取締役社長ＣＥＯ　ジャベリ・アルパン・キルティクマール
【本店の所在の場所】	神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町三丁目33番８号
【電話番号】	045(415)8800
【事務連絡者氏名】	執行役員ＣＦＯ兼管理本部長　米畑　博文
【最寄りの連絡場所】	神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町三丁目33番８号
【電話番号】	045(415)8821
【事務連絡者氏名】	執行役員ＣＦＯ兼管理本部長　米畑　博文
【縦覧に供する場所】	株式会社東京証券取引所 （東京都中央区日本橋兜町２番１号）

E03181 99040 株式会社ベリテ Verite Co.,Ltd. 企業内容等の開示に関する内閣府令 第四号の三様式 Japan GAAP false CTE 2016-04-01 2016-06-30 Q1 2017-03-31 2015-04-01 2015-06-30 2016-03-31 1 false false false E03181-000 2015-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03181-000 2015-04-01 2015-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03181-000 2016-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03181-000 2015-04-01 2016-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03181-000 2016-08-10 E03181-000 2016-04-01 2016-06-30 E03181-000 2016-04-01 2016-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03181-000 2016-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember iso4217:JPY xbrli:shares xbrli:shares xbrli:pure iso4217:JPY

 第１四半期報告書_20160809001140

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

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回次		第72期 第１四半期 累計期間	第73期 第１四半期 累計期間	第72期
会計期間		自平成27年 　４月１日 至平成27年 　６月30日	自平成28年 　４月１日 至平成28年 　６月30日	自平成27年 　４月１日 至平成28年 　３月31日
売上高	（百万円）	1,830	1,838	8,389
経常利益又は経常損失（△）	（百万円）	△91	△37	132
当期純利益又は四半期純損失（△）	（百万円）	△117	△50	24
持分法を適用した場合の投資利益	（百万円）	－	－	－
資本金	（百万円）	3,972	3,972	3,972
発行済株式総数	（千株）	27,230	27,230	27,230
純資産額	（百万円）	5,353	5,426	5,480
総資産額	（百万円）	8,849	8,084	8,320
１株当たり当期純利益又は四半期純損失（△）	（円）	△4.33	△1.85	0.91
潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額	（円）	－	－	－
１株当たり配当額	（円）	－	5.50	－
自己資本比率	（％）	60.5	67.1	65.9

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度にかかる主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には、消費税等は含んでおりません。

３．第72期第１四半期累計期間及び第73期第１四半期累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、１株当たり四半期純損失金額であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

第72期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

２【事業の内容】

当第１四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。

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第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。

２【経営上の重要な契約等】

重要な融資契約

① 使途

運転資金または借入金の弁済のための資金

② 借入先

株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行

③ 実行時期

平成28年５月30日

④ 借入極度金額

1,200百万円

⑤ 借入金額

1,200百万円

⑥ 返済期限

平成28年９月30日

⑦ 担保

預金 

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

（１）経営成績に関する説明

当第１四半期累計期間（平成28年４月１日から平成28年６月30日まで）におけるわが国経済は、政府及び日本銀行による各種政策を背景に、企業収益や雇用環境が改善するなど緩やかな改善の傾向がみられました。一方、為替や株価の不安定な動きにより、企業の景況感や個人消費の停滞感は続いており、先行きの不透明感は払拭できない状況にあります。

このような経営環境下において、当社ではコーポレート・ビジョンとして「Diversity with Brilliance」を掲げ、時代や環境の変化への対応力を高めることを目指し、事業活動を展開してまいりました。

店舗運営面におきましては、FacebookをはじめとしたSNSによる情報発信の強化、既存店舗の改装、各店舗主催による地域展開催、外部各種催事への参加、大手GMSとの協業によるShop in Shop形態である「Velicia」の展開などを通じて、お客様の多様なご要望にお応えしてまいりました。

また、損益面におきましては、引き続き仕入ルートの見直しによる原価低減を図ると共に、本社経費の削減に努め、営業損益の改善に取り組んでまいりました。

以上の結果、当第１四半期累計期間の売上高は1,838百万円（前年同期比0.5％増）、営業損失は22百万円（前年同期は営業損失79百万円）、経常損失37百万円（前年同期は経常損失91百万円）、四半期純損失50百万円（前年同期は四半期純損失117百万円）となりました。

（２）財政状態に関する説明

（資産）

当第１四半期会計期間末における資産合計は8,084百万円となり、前事業年度末と比べ235百万円の減少となりました。これは主に、売掛債権等の減少によるものであります。

（負債）

当第１四半期会計期間末における負債合計は2,657百万円となり、前事業年度末と比べ181百万円の減少となりました。これは主に、未払金及び短期借入金の減少によるものであります。

（純資産）

当第１四半期会計期間末における純資産合計は5,426百万円となり、前事業年度末と比べ53百万円の減少となりました。これは主に、四半期純損失の計上によるものであります。

（３）事業上及び財務上の対処すべき課題

当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。

（４）研究開発活動

該当事項はありません。  

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第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

種類	発行可能株式総数（株）
---	---
普通株式	40,000,000
計	40,000,000

②【発行済株式】

種類	第１四半期会計期間末現在発行数（株） （平成28年６月30日）	提出日現在発行数 （株） （平成28年８月10日）	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
---	---	---	---	---
普通株式	27,230,825	27,230,825	東京証券取引所市場第二部	単元株式数1,000株
計	27,230,825	27,230,825	－	－

（２）【新株予約権等の状況】

該当事項はありません。 

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。 

（４）【ライツプランの内容】

該当事項はありません。

（５）【発行済株式総数、資本金等の推移】

年月日	発行済株式総数増減数（千株）	発行済株式総数 残高（千株）	資本金増減額 （百万円）	資本金残高 （百万円）	資本準備金  増減額 （百万円）	資本準備金  残高 （百万円）
---	---	---	---	---	---	---
平成28年４月１日～平成28年６月30日	－	27,230	－	3,972	－	1,482

（６）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（７）【議決権の状況】

当第１四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（平成28年３月31日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

平成28年６月30日現在

区分	株式数（株）		議決権の数（個）	内容
---	---	---	---	---
無議決権株式		－	－	－
議決権制限株式（自己株式等）		－	－	－
議決権制限株式（その他）		－	－	－
完全議決権株式（自己株式等）	普通株式	20,000	－	－
完全議決権株式（その他）	普通株式	27,097,000	27,097	－
単元未満株式	普通株式	113,825	－	一単元（1,000株）未満の株式
発行済株式総数		27,230,825	－	－
総株主の議決権		－	27,097	－

（注）「単元未満株式」の株式数の欄には当社所有の自己株式209株が含まれております。 

②【自己株式等】

平成28年６月30日現在

所有者の氏名又は名称	所有者の住所	自己名義所有株式数(株)	他人名義所有株式数(株)	所有株式数の合計 (株)	発行済株式総数に対する所有株式数の割合(％)
---	---	---	---	---	---
株式会社ベリテ	神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町三丁目33番８号	20,000	－	20,000	0.07
計	－	20,000	－	20,000	0.07

２【役員の状況】

前事業年度の有価証券報告書の提出日後、当四半期累計期間における役員の異動はありません。

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第４【経理の状況】

１．四半期財務諸表の作成方法について

当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期会計期間（平成28年４月１日から平成28年６月30日まで）及び第１四半期累計期間（平成28年４月１日から平成28年６月30日まで）に係る四半期財務諸表について、清和監査法人による四半期レビューを受けております。

なお、当社の監査人は次のとおり交代しております。

第72期事業年度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　太陽有限責任監査法人

第73期第１四半期会計期間及び第１四半期累計期間　　　　清和監査法人

３．四半期連結財務諸表について

当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。

１【四半期財務諸表】

（１）【四半期貸借対照表】

		（単位：百万円）
	前事業年度 (平成28年３月31日)	当第１四半期会計期間 (平成28年６月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,891	1,856
受取手形及び売掛金	1,011	785
商品	3,869	3,948
その他	397	325
貸倒引当金	△0	△0
流動資産合計	7,170	6,915
固定資産
有形固定資産	384	405
無形固定資産	6	6
投資その他の資産
敷金及び保証金	694	696
破産更生債権等	884	884
その他	77	74
貸倒引当金	△898	△897
投資その他の資産合計	758	757
固定資産合計	1,149	1,169
資産合計	8,320	8,084
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	762	831
短期借入金	1,480	1,400
未払法人税等	74	22
返品調整引当金	4	3
その他	416	298
流動負債合計	2,736	2,555
固定負債
ポイント引当金	24	25
その他	79	76
固定負債合計	103	102
負債合計	2,839	2,657
純資産の部
株主資本
資本金	3,972	3,972
資本剰余金	1,483	1,483
利益剰余金	24	△25
自己株式	△3	△3
株主資本合計	5,477	5,427
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	2	△0
評価・換算差額等合計	2	△0
純資産合計	5,480	5,426
負債純資産合計	8,320	8,084

（２）【四半期損益計算書】

【第１四半期累計期間】

		（単位：百万円）
	前第１四半期累計期間 (自　平成27年４月１日 　至　平成27年６月30日)	当第１四半期累計期間 (自　平成28年４月１日 　至　平成28年６月30日)
売上高	1,830	1,838
売上原価	895	807
売上総利益	934	1,031
販売費及び一般管理費	1,014	1,053
営業損失（△）	△79	△22
営業外収益
受取配当金	－	0
雑収入	3	－
その他	0	0
営業外収益合計	3	0
営業外費用
支払利息	9	5
支払手数料	3	8
その他	2	1
営業外費用合計	15	15
経常損失（△）	△91	△37
特別損失
固定資産除却損	－	0
店舗撤退損	11	－
その他	1	－
特別損失合計	13	0
税引前四半期純損失（△）	△105	△37
法人税、住民税及び事業税	12	12
法人税等合計	12	12
四半期純損失（△）	△117	△50

【注記事項】

（追加情報）

（繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用）

「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」（企業会計基準適用指針第26号　平成28年３月28日）を当第１四半期会計期間から適用しております。 

（四半期貸借対照表関係）

受取手形割引高

	前事業年度 （平成28年３月31日）	当第１四半期会計期間 （平成28年６月30日）
受取手形割引高	308百万円	299百万円

（四半期キャッシュ・フロー計算書関係）

当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第１四半期累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。

	前第１四半期累計期間 （自  平成27年４月１日 至  平成27年６月30日）	当第１四半期累計期間 （自  平成28年４月１日 至  平成28年６月30日）
---	---	---
減価償却費	14百万円	15百万円

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第１四半期累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年６月30日）

１．配当金支払額

該当事項はありません。

２．基準日が当第１四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期会計期間の末日後となるもの

該当事項はありません。

３．株主資本の金額の著しい変動

当社は平成27年６月１日開催の取締役会決議に基づき、同日をもって資本準備金の減少及び剰余金の処分を行いました。

（１）資本準備金の額の減少

会社法第448条第１項の規定に基づき、資本準備金を減少し、その他資本剰余金に振り替えております。

①減少する準備金の項目及びその額

資本準備金             1,587,134,143円

②増加する剰余金の項目及びその額

その他資本剰余金       1,587,134,143円

（２）剰余金の処分

会社法第452条の規定に基づき、上記（１）で振り替えた後のその他資本剰余金を、さらにその他利益剰余金に振り替え、欠損を解消しております。

①減少する剰余金の項目及びその額

その他資本剰余金       1,587,134,143円

②増加する剰余金の項目及びその額

その他利益剰余金       1,587,134,143円

Ⅱ　当第１四半期累計期間（自　平成28年４月１日　至　平成28年６月30日）

１．配当金支払額

該当事項はありません。

２．基準日が当第１四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期会計期間の末日後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当原資
平成28年７月22日 取締役会	普通株式	149	5.5	平成28年６月30日	平成28年９月２日	その他資本剰余金

３．株主資本の金額の著しい変動

該当事項はありません。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第１四半期累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年６月30日）

当社は宝飾事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

Ⅱ　当第１四半期累計期間（自　平成28年４月１日　至　平成28年６月30日）

当社は宝飾事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第１四半期累計期間 （自　平成27年４月１日 至　平成27年６月30日）	当第１四半期累計期間 （自　平成28年４月１日 至　平成28年６月30日）
---	---	---
１株当たり四半期純損失金額（△）	△4円33銭	△1円85銭
（算定上の基礎）
四半期純損失金額（△）（百万円）	△117	△50
普通株主に帰属しない金額（百万円）	－	－
普通株式に係る四半期純損失金額（△）（百万円）	△117	△50
普通株式の期中平均株式数（千株）	27,210	27,210

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、１株当たり四半期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

（重要な後発事象）

イ．資本準備金の額の減少

当社は、平成28年６月29日開催の第72期定時株主総会において、資本準備金の額の減少についての承認可決を受け、平成28年７月４日付で効力が発生しております。

（１）資本準備金の額の減少の目的

今後の資本政策上の柔軟性並びに機動的な資本政策に備えると共に、将来の環境変化等に対する財務戦略上の柔軟性をも確保することを目的としております。

（２）資本準備金の額の減少の要領

会社法第448条第１項の規定に基づき、資本準備金の額を減少し、その他資本剰余金に振り替えるものです。

① 減少する準備金の項目及びその額

資本準備金       1,482,009,802円のうち488,825,565円

② 増加する剰余金の項目及びその額

その他資本剰余金   488,825,565円

ロ．コミットメントライン契約の締結

当社は平成28年８月10日開催の取締役会において、以下の契約を締結することを決議いたしました。

株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行とのコミットメントライン契約

（１）コミットメント総額　　1,000百万円

（２）使　　　　　途　　　　運転資金

（３）契　　約　　日　　　　平成28年８月23日（予定）

（４）借　　入　　先　　　　株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行

（５）コミットメント開始日　平成28年８月23日

（６）コミットメント終了日　平成29年８月23日

（７）利　　　　　率　　　　１ヶ月TIBOR+0.700％

（８）担　　　　　保　　　　在庫

（９）保　　　　　証　　　　なし

２【その他】

平成28年７月22日開催の取締役会において、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。

(イ）配当金の総額………………………………………149百万円

(ロ）１株当たりの金額…………………………………５円50銭

(ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………平成28年９月２日

（注）　平成28年６月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。 

 第１四半期報告書_20160809001140

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。