Quarterly Report • Aug 14, 2017
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| 【提出書類】 | 四半期報告書 |
| 【根拠条文】 | 金融商品取引法第24条の4の7第1項 |
| 【提出先】 | 関東財務局長 |
| 【提出日】 | 平成29年8月14日 |
| 【四半期会計期間】 | 第15期第1四半期(自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) |
| 【会社名】 | 株式会社エスエルディー |
| 【英訳名】 | SLD Entertainment Inc. |
| 【代表者の役職氏名】 | 代表取締役社長 青野 玄 |
| 【本店の所在の場所】 | 東京都渋谷区神南一丁目20番2号 |
| 【電話番号】 | 03-6277-5031 |
| 【事務連絡者氏名】 | 代表取締役副社長 伴 直樹 |
| 【最寄りの連絡場所】 | 東京都渋谷区神南一丁目20番2号 |
| 【電話番号】 | 03-6277-5031 |
| 【事務連絡者氏名】 | 代表取締役副社長 伴 直樹 |
| 【縦覧に供する場所】 | 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町2番1号) |
E31291 32230 株式会社エスエルディー SLD Entertainment Inc. 企業内容等の開示に関する内閣府令 第四号の三様式 Japan GAAP false CTE 2017-04-01 2017-06-30 Q1 2018-03-31 2016-04-01 2016-06-30 2017-03-31 1 false false false E31291-000 2017-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2017-04-01 2017-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2016-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2016-04-01 2016-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2017-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2016-04-01 2017-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E31291-000 2017-08-14 E31291-000 2017-04-01 2017-06-30 iso4217:JPY xbrli:shares xbrli:shares xbrli:pure iso4217:JPY
第1四半期報告書_20170810173455
| | | | | |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|---|---|---|---|---|
| 回次 | 第14期 第1四半期累計期間 |
第15期 第1四半期累計期間 |
第14期 | |
| 会計期間 | 自平成28年4月1日 至平成28年6月30日 |
自平成29年4月1日 至平成29年6月30日 |
自平成28年4月1日 至平成29年3月31日 |
|
| 売上高 | (千円) | 1,379,986 | 1,252,032 | 5,505,519 |
| 経常損失(△) | (千円) | △19,837 | △65,103 | △41,798 |
| 四半期(当期)純損失(△) | (千円) | △16,256 | △44,028 | △171,052 |
| 持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | - | - | - |
| 資本金 | (千円) | 271,187 | 272,162 | 272,162 |
| 発行済株式総数 | (株) | 1,302,280 | 1,307,280 | 1,307,280 |
| 純資産額 | (千円) | 891,576 | 668,589 | 739,124 |
| 総資産額 | (千円) | 2,296,453 | 2,063,789 | 2,066,165 |
| 1株当たり四半期(当期)純損失金額(△) | (円) | △12.48 | △33.68 | △131.05 |
| 潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額 | (円) | - | - | - |
| 1株当たり配当額 | (円) | - | - | 20.00 |
| 自己資本比率 | (%) | 38.8 | 32.3 | 35.7 |
(注)1.当社は四半期連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり四半期(当期)純損失金額であるため記載しておりません。
当第1四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。
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当第1四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。
当第1四半期会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。
文中の将来に関する事項は、当四半期会計期間の末日現在において当社が判断したものであります。
(1)業績の状況
当第1四半期累計期間におけるわが国経済は、政府による各種政策の効果もあって景気は緩やかに回復している一方で、海外経済の不安定さに対する懸念は拭えず、先行き不透明な状況で推移いたしました。
当社の属する外食産業におきましては、人手不足による人件費の上昇や同業他社との競争激化等、厳しい経営環境が続いております。
このような状況下において当社は、「To Entertain People~より多くの人々を楽しませるために~」という企業理念のもと、業績向上に向けた施策に取り組んでまいりました。
飲食サービス事業につきましては、前年に引き続き業態別グランドメニュー改正を行うとともに、立地特性や需要動向の変化に合わせた業態転換を5店舗実施し、収益力改善を図りました。そのうち2店舗は、国産酒等を安価で飲める新業態「Craft Liquor Stand」を併設する営業形態とし、新たな需要の掘り起こしを進めております。
また、当期5店舗の出店計画のうち、当第1四半期において神奈川県鎌倉市に1店舗(新業態「海沿いの キコリ食堂」)を出店したものの、2店舗の退店を実施したことにより、総店舗数は65店舗、前年同期末比で6店舗の純減となりました。
コンテンツ企画サービスにおきましては、既存案件を着実に遂行するとともに優良案件の獲得に向けた営業活動に取り組みました。
以上の結果、当第1四半期累計期間における売上高は、1,252百万円(前年同期比9.3%減)となりました。
利益面につきましては、販売促進費の見直し等のコスト削減を行ったものの、退店及び業態転換に伴う休業による売上高の減少、当該業態転換及び組織体制整備に係る費用負担が影響し、営業損失75百万円(前年同期は営業損失25百万円)、経常損失65百万円(前年同期は経常損失19百万円)、四半期純損失44百万円(前年同期は四半期純損失16百万円)となりました。
(2)財政状態の分析
(資産)
当第1四半期会計期間末の資産合計は、前事業年度末と比較して2百万円減少し、2,063百万円となりました。
流動資産は、前事業年度末と比較して14百万円減少し、762百万円となりました。これは主に、現金及び預金29百万円の増加、売掛金51百万円の減少等によるものであります。
固定資産は、前事業年度末と比較して12百万円増加し、1,301百万円となりました。これは主に、業態転換に伴う店舗改装による有形固定資産15百万円の増加等によるものであります。
(負債)
当第1四半期会計期間末の負債合計は、前事業年度末と比較して68百万円増加し、1,395百万円となりました。
流動負債は、前事業年度末と比較して4百万円減少し、736百万円となりました。これは主に、買掛金14百万円の減少、未払金57百万円の増加等によるものであります。
固定負債は、前事業年度末と比較して72百万円増加し、658百万円となりました。これは主に、長期未払金86百万円の増加等によるものであります。
(純資産)
当第1四半期会計期間末の純資産合計は、前事業年度末と比較して70百万円減少し、668百万円となりました。これは主に、四半期純損失の計上44百万円及び剰余金の配当26百万円による利益剰余金70百万円の減少によるものであります。
(3)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第1四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。
(4)研究開発活動
該当事項はありません。
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| 種類 | 発行可能株式総数(株) |
| --- | --- |
| 普通株式 | 2,000,000 |
| 計 | 2,000,000 |
| 種類 | 第1四半期会計期間末現在発行数(株) (平成29年6月30日) |
提出日現在発行数(株) (平成29年8月14日) |
上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 | 内容 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 普通株式 | 1,307,280 | 1,307,280 | 東京証券取引所 JASDAQ (スタンダード) |
権利内容に何ら限定の無い当社において標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 |
| 計 | 1,307,280 | 1,307,280 | - | - |
(注)「提出日現在発行数」欄は、平成29年8月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
| 年月日 | 発行済株式総数増減数 (株) |
発行済株式総数残高(株) | 資本金増減額 (千円) |
資本金残高 (千円) |
資本準備金増減額 (千円) |
資本準備金残高(千円) |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 平成29年4月1日~ 平成29年6月30日 |
- | 1,307,280 | - | 272,162 | - | 256,162 |
当四半期会計期間は第1四半期会計期間であるため、記載事項はありません。
| 平成29年6月30日現在 |
| 区分 | 株式数(株) | 議決権の数(個) | 内容 |
| --- | --- | --- | --- |
| 無議決権株式 | - | - | - |
| 議決権制限株式(自己株式等) | - | - | - |
| 議決権制限株式(その他) | - | - | - |
| 完全議決権株式(自己株式等) | - | - | - |
| 完全議決権株式(その他) | 普通株式 1,306,900 | 13,069 | - |
| 単元未満株式 | 普通株式 380 | - | - |
| 発行済株式総数 | 1,307,280 | - | - |
| 総株主の議決権 | - | 13,069 | - |
(注)「単元未満株式」の欄の普通株式には、当社所有の自己株式45株が含まれております。
| 平成29年6月30日現在 |
| 所有者の氏名又は名称 | 所有者の住所 | 自己名義所有株式数(株) | 他人名義所有株式数(株) | 所有株式数の合計(株) | 発行済株式総数に対する所有株式数の割合(%) |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| - | - | - | - | - | - |
| 計 | - | - | - | - | - |
(注)当四半期会計期間末現在の自己株式数は45株となっております。
該当事項はありません。
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1.四半期財務諸表の作成方法について
当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第63号)に基づいて作成しております。
2.監査証明について
当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第1四半期会計期間(平成29年4月1日から平成29年6月30日まで)及び第1四半期累計期間(平成29年4月1日から平成29年6月30日まで)に係る四半期財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。
3.四半期連結財務諸表について
当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。
| (単位:千円) | ||
| 前事業年度 (平成29年3月31日) |
当第1四半期会計期間 (平成29年6月30日) |
|
| 資産の部 | ||
| 流動資産 | ||
| 現金及び預金 | 406,668 | 435,998 |
| 売掛金 | 193,852 | 142,770 |
| 原材料及び貯蔵品 | 32,720 | 32,808 |
| 未収還付法人税等 | 8,483 | 7,718 |
| その他 | 135,526 | 142,994 |
| 流動資産合計 | 777,251 | 762,290 |
| 固定資産 | ||
| 有形固定資産 | ||
| 建物 | 1,064,203 | 1,085,619 |
| 減価償却累計額 | △435,467 | △442,934 |
| 建物(純額) | 628,735 | 642,685 |
| 機械及び装置 | 9,000 | 9,000 |
| 減価償却累計額 | △3,952 | △4,313 |
| 機械及び装置(純額) | 5,047 | 4,686 |
| 工具、器具及び備品 | 276,340 | 279,178 |
| 減価償却累計額 | △214,878 | △215,398 |
| 工具、器具及び備品(純額) | 61,462 | 63,779 |
| 有形固定資産合計 | 695,245 | 711,152 |
| 無形固定資産 | 1,581 | 1,440 |
| 投資その他の資産 | ||
| 敷金及び保証金 | 543,457 | 543,457 |
| その他 | 48,208 | 45,142 |
| 投資その他の資産合計 | 591,666 | 588,600 |
| 固定資産合計 | 1,288,493 | 1,301,193 |
| 繰延資産 | 420 | 305 |
| 資産合計 | 2,066,165 | 2,063,789 |
| (単位:千円) | ||
| 前事業年度 (平成29年3月31日) |
当第1四半期会計期間 (平成29年6月30日) |
|
| 負債の部 | ||
| 流動負債 | ||
| 買掛金 | 124,632 | 109,787 |
| 1年内返済予定の長期借入金 | 229,497 | 231,032 |
| 1年内償還予定の社債 | 18,000 | 18,000 |
| 賞与引当金 | - | 1,040 |
| 資産除去債務 | 11,928 | - |
| 店舗閉鎖損失引当金 | 7,616 | - |
| その他 | 348,817 | 376,586 |
| 流動負債合計 | 740,491 | 736,446 |
| 固定負債 | ||
| 長期借入金 | 440,829 | 425,680 |
| 資産除去債務 | 145,720 | 146,097 |
| その他 | - | 86,975 |
| 固定負債合計 | 586,549 | 658,753 |
| 負債合計 | 1,327,040 | 1,395,199 |
| 純資産の部 | ||
| 株主資本 | ||
| 資本金 | 272,162 | 272,162 |
| 資本剰余金 | 256,162 | 256,162 |
| 利益剰余金 | 209,347 | 139,174 |
| 自己株式 | △91 | △91 |
| 株主資本合計 | 737,579 | 667,406 |
| 新株予約権 | 1,545 | 1,182 |
| 純資産合計 | 739,124 | 668,589 |
| 負債純資産合計 | 2,066,165 | 2,063,789 |
| (単位:千円) | ||
| 前第1四半期累計期間 (自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日) |
当第1四半期累計期間 (自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) |
|
| 売上高 | 1,379,986 | 1,252,032 |
| 売上原価 | 1,239,759 | 1,165,208 |
| 売上総利益 | 140,226 | 86,823 |
| 販売費及び一般管理費 | 165,673 | 162,581 |
| 営業損失(△) | △25,446 | △75,758 |
| 営業外収益 | ||
| 受取保険金 | 121 | 14,215 |
| 協賛金収入 | 7,021 | 821 |
| その他 | 760 | 7,985 |
| 営業外収益合計 | 7,902 | 23,022 |
| 営業外費用 | ||
| 支払利息 | 1,813 | 1,665 |
| 支払補償費 | - | 10,344 |
| その他 | 480 | 358 |
| 営業外費用合計 | 2,294 | 12,368 |
| 経常損失(△) | △19,837 | △65,103 |
| 税引前四半期純損失(△) | △19,837 | △65,103 |
| 法人税、住民税及び事業税 | 2,887 | 1,705 |
| 法人税等調整額 | △6,468 | △22,780 |
| 法人税等合計 | △3,580 | △21,075 |
| 四半期純損失(△) | △16,256 | △44,028 |
当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
| 前第1四半期累計期間 (自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日) |
当第1四半期累計期間 (自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) |
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| --- | --- | --- | --- |
| 減価償却費 | 31,982千円 | 24,585千円 | |
Ⅰ 前第1四半期累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日)
配当金支払額
| (決 議) | 株式の 種類 |
配当金 の総額 (千円) |
1株当たり配当額 (円) |
基準日 | 効力発生日 | 配当の原資 |
| 平成28年5月30日 取締役会 |
普通株式 | 26,044 | 20 | 平成28年3月31日 | 平成28年6月30日 | 利益剰余金 |
Ⅱ 当第1四半期累計期間(自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日)
配当金支払額
| (決 議) | 株式の 種類 |
配当金 の総額 (千円) |
1株当たり配当額 (円) |
基準日 | 効力発生日 | 配当の原資 |
| 平成29年5月30日 取締役会 |
普通株式 | 26,144 | 20 | 平成29年3月31日 | 平成29年6月30日 | 利益剰余金 |
【セグメント情報】
当社は、店舗の運営等を通したカルチャーコンテンツの提供を行う事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前第1四半期累計期間 (自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日) |
当第1四半期累計期間 (自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) |
||
| --- | --- | --- | --- |
| (1)1株当たり四半期純損失金額(△) | △12円48銭 | △33円68銭 | |
| (算定上の基礎) | |||
| 四半期純損失金額(△)(千円) | △16,256 | △44,028 | |
| 普通株主に帰属しない金額(千円) | - | - | |
| 普通株式に係る四半期純損失金額(△) (千円) | △16,256 | △44,028 | |
| 普通株式の期中平均株式数(株) | 1,302,235 | 1,307,235 | |
| 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要 | - | - |
(注)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり四半期純損失金額であるため、記載しておりません。
該当事項はありません。
平成29年5月30日開催の取締役会において、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。
(イ)配当金の総額 26,144千円
(ロ)1株当たりの金額 20円00銭
(ハ)支払い請求の効力発生日及び支払開始日 平成29年6月30日
(注) 平成29年3月31日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。
第1四半期報告書_20170810173455
該当事項はありません。
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