FLYING GARDEN CO., LTD

Quarterly Report • Aug 12, 2022

 第１四半期報告書_20220801170410

【表紙】

【提出書類】	四半期報告書
【根拠条文】	金融商品取引法第24条の４の７第１項
【提出先】	関東財務局長
【提出日】	2022年８月12日
【四半期会計期間】	第42期第１四半期（自　2022年４月１日　至　2022年６月30日）
【会社名】	株式会社フライングガーデン
【英訳名】	FLYING GARDEN CO., LTD.
【代表者の役職氏名】	代表取締役社長　　野沢　卓史
【本店の所在の場所】	栃木県小山市本郷町三丁目４番18号
【電話番号】	0285（30）4129（代表）
【事務連絡者氏名】	常務取締役営業支援本部長　　片柳　紀之
【最寄りの連絡場所】	栃木県小山市本郷町三丁目４番18号
【電話番号】	0285（30）4129（代表）
【事務連絡者氏名】	常務取締役営業支援本部長　　片柳　紀之
【縦覧に供する場所】	株式会社東京証券取引所 （東京都中央区日本橋兜町２番１号）

E03432 33170 株式会社フライングガーデン FLYING GARDEN CO., LTD. 企業内容等の開示に関する内閣府令 第四号の三様式 Japan GAAP false CTE 2022-04-01 2022-06-30 Q1 2023-03-31 2021-04-01 2021-06-30 2022-03-31 1 false false false E03432-000 2022-08-12 jpcrp_cor:OrdinaryShareMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesWithNoVotingRightsMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesWithRestrictedVotingRightsTreasurySharesEtcMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesWithRestrictedVotingRightsOtherMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesWithFullVotingRightsTreasurySharesEtcMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:OrdinarySharesSharesWithFullVotingRightsTreasurySharesEtcMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesWithFullVotingRightsOtherMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:OrdinarySharesSharesWithFullVotingRightsOtherMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:SharesLessThanOneUnitMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:OrdinarySharesSharesLessThanOneUnitMember E03432-000 2022-06-30 jpcrp_cor:Row1Member E03432-000 2022-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2022-04-01 2022-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2021-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2021-04-01 2021-06-30 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2022-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2021-04-01 2022-03-31 jppfs_cor:NonConsolidatedMember E03432-000 2022-04-01 2022-06-30 E03432-000 2022-08-12 E03432-000 2022-06-30 xbrli:pure iso4217:JPY iso4217:JPY xbrli:shares xbrli:shares

 第１四半期報告書_20220801170410

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

|     |     |     |     |     |

| --- | --- | --- | --- | --- |
| 回次 | | 第41期

第１四半期累計期間 | 第42期

第１四半期累計期間 | 第41期 |
| 会計期間 | | 自2021年４月１日

至2021年６月30日 | 自2022年４月１日

至2022年６月30日 | 自2021年４月１日

至2022年３月31日 |
| 売上高 | （千円） | 1,569,226 | 1,735,452 | 6,490,932 |
| 経常利益 | （千円） | 172,209 | 234,992 | 632,966 |
| 四半期（当期）純利益 | （千円） | 110,141 | 155,766 | 345,027 |
| 持分法を適用した場合の投資利益 | （千円） | － | － | － |
| 資本金 | （千円） | 579,900 | 579,900 | 579,900 |
| 発行済株式総数 | （株） | 1,449,168 | 1,449,168 | 1,449,168 |
| 純資産額 | （千円） | 2,106,968 | 2,454,230 | 2,341,821 |
| 総資産額 | （千円） | 3,333,111 | 3,742,831 | 3,920,110 |
| １株当たり四半期（当期）純利益 | （円） | 76.21 | 107.78 | 238.73 |
| 潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益 | （円） | － | － | － |
| １株当たり配当額 | （円） | － | － | 30.00 |
| 自己資本比率 | （％） | 63.2 | 65.6 | 59.7 |

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．第41期の１株当たり配当額30円には、新社長記念配当10円を含んでおります。

２【事業の内容】

当第１四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。

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第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。

また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。

２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中における将来に関する事項は、当四半期会計期間の末日現在において判断したものであります。

(1）経営成績の状況

当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染拡大防止のための各種要請解除により、個人消費回復の兆しが見えたものの、ロシアによるウクライナ侵攻、中国国内での新型コロナウイルス感染拡大によるロックダウン、急激な円安の進行、エネルギー資源価格や原材料価格の高騰等により、厳しい状況で推移しました。

外食業界におきましては、各種要請解除により緩やかな回復基調は見られたものの、地政学的リスクの高まりによるエネルギー資源価格や原材料価格の高騰等により、依然として厳しい経営環境が続いております。

このような環境下で、当社は衛生管理の徹底、感染予防対策を引き続き行ってきました。４月には、原材料価格の高騰等を受けて、販売価格を改定いたしました。また、茨城県産のメロンを贅沢に使用した季節のデザート「メロンスイーツ」、コラボメニュー「タイ料理満喫フェア」、公式アプリ等を利用した販売促進を実施してきました。

店舗数につきましては、当第１四半期累計期間中に出退店を行いませんでしたので、前期末と変わらず58店舗でした。

当第１四半期累計期間の業績につきましては、依然として厳しい状況ではありましたが、３ヶ月間を通して営業時間短縮等の各種要請がない通常営業を行ったこと等により、来客数、売上高共に堅調に推移し、売上高は1,735,452千円(前年同期比10.6％増)となりました。

利益面では、売上高の増加により、第１四半期累計期間の営業利益は146,745千円(前年同期比186.2％増)、助成金収入を営業外収益に計上したことから経常利益は234,992千円(前年同期比36.5％増)、四半期純利益は155,766千円(前年同期比41.4％増)と増収増益となりました。

(2）財政状態の状況

（資産の状況）

資産は、前事業年度末と比べ177,278千円減少し、3,742,831千円となりました。主な要因は現金及び預金の減少103,736千円及び売掛金の減少37,801千円によるものであります。

（負債の状況）

負債は、前事業年度末と比べ289,687千円減少し、1,288,601千円となりました。主な要因は未払金の減少227,849千円及び未払法人税等の減少127,988千円によるものであります。

（純資産の状況）

純資産は、前事業年度末と比べ112,408千円増加し、2,454,230千円となりました。主な要因は四半期純利益の計上及び配当金の支払によるものであります。

(3）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

当第１四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題において重要な変更はありません。

(4）重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定

当第１四半期累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」中の重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定の記載について重要な変更はありません。

(5）研究開発活動

該当事項はありません。

３【経営上の重要な契約等】

当第１四半期会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

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第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

種類	発行可能株式総数（株）
普通株式	4,000,000
計	4,000,000

②【発行済株式】

種類	第１四半期会計期間末現在発行数（株） （2022年６月30日）	提出日現在発行数（株） 　（2022年８月12日）	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	1,449,168	1,449,168	東京証券取引所 スタンダード市場	（注）
計	1,449,168	1,449,168	－	－

（注）完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式は100株であります。

（２）【新株予約権等の状況】

①【ストックオプション制度の内容】

該当事項はありません。 

②【その他の新株予約権等の状況】

該当事項はありません。 

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【発行済株式総数、資本金等の推移】

年月日	発行済株式総数増減数 （株）	発行済株式総数残高（株）	資本金増減額 （千円）	資本金残高 （千円）	資本準備金増減額（千円）	資本準備金残高（千円）
2022年４月１日～ 2022年６月30日	－	1,449,168	－	579,900	－	496,182

（５）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。 

（６）【議決権の状況】

当第１四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（2022年３月31日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

				2022年６月30日現在
区分	株式数（株）		議決権の数（個）	内容
無議決権株式		－	－	－
議決権制限株式（自己株式等）		－	－	－
議決権制限株式（その他）		－	－	－
完全議決権株式（自己株式等）	普通株式	3,900	－	権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式
完全議決権株式（その他）	普通株式	1,436,100	14,361	同上
単元未満株式	普通株式	9,168	－	同上
発行済株式総数		1,449,168	－	－
総株主の議決権		－	14,361	－

②【自己株式等】

				2022年６月30日現在
所有者の氏名又は名称	所有者の住所	自己名義所有株式数（株）	他人名義所有株式数（株）	所有株式数の合計（株）	発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％）
株式会社フライングガーデン	栃木県小山市本郷町三丁目４番18号	3,900	－	3,900	0.27
計	－	3,900	－	3,900	0.27

２【役員の状況】

該当事項はありません。 

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第４【経理の状況】

１．四半期財務諸表の作成方法について

当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期会計期間（2022年４月１日から2022年６月30日まで）及び第１四半期累計期間（2022年４月１日から2022年６月30日まで）に係る四半期財務諸表について、監査法人Ａ＆Ａパートナーズによる四半期レビューを受けております。

３．四半期連結財務諸表について

当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表は作成しておりません。

１【四半期財務諸表】

（１）【四半期貸借対照表】

		（単位：千円）
	前事業年度 (2022年３月31日)	当第１四半期会計期間 (2022年６月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,339,834	1,236,097
売掛金	153,414	115,613
商品及び製品	8,510	8,002
原材料及び貯蔵品	29,609	32,059
その他	64,273	69,515
流動資産合計	1,595,642	1,461,288
固定資産
有形固定資産
建物	3,762,206	3,774,233
構築物	912,726	912,726
工具、器具及び備品	381,249	383,061
その他	705,487	719,086
減価償却累計額及び減損損失累計額	△4,389,183	△4,425,528
有形固定資産合計	1,372,486	1,363,580
無形固定資産	163,328	159,650
投資その他の資産
差入保証金	250,462	232,892
保険積立金	315,745	315,745
その他	222,445	209,675
投資その他の資産合計	788,653	758,312
固定資産合計	2,324,468	2,281,543
資産合計	3,920,110	3,742,831
負債の部
流動負債
買掛金	168,981	156,623
未払金	510,450	282,600
未払法人税等	206,548	78,560
ポイント引当金	2,140	4,400
賞与引当金	42,000	22,500
その他	135,184	226,700
流動負債合計	1,065,304	771,384
固定負債
退職給付引当金	135,378	137,313
役員退職慰労引当金	182,272	184,179
資産除去債務	172,861	173,316
その他	22,472	22,406
固定負債合計	512,984	517,216
負債合計	1,578,289	1,288,601

		（単位：千円）
	前事業年度 (2022年３月31日)	当第１四半期会計期間 (2022年６月30日)
純資産の部
株主資本
資本金	579,900	579,900
資本剰余金	496,182	496,182
利益剰余金	1,272,012	1,384,421
自己株式	△6,272	△6,272
株主資本合計	2,341,821	2,454,230
純資産合計	2,341,821	2,454,230
負債純資産合計	3,920,110	3,742,831

（２）【四半期損益計算書】

【第１四半期累計期間】

		（単位：千円）
	前第１四半期累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年６月30日)	当第１四半期累計期間 (自　2022年４月１日 　至　2022年６月30日)
売上高	1,569,226	1,735,452
売上原価	446,865	483,946
売上総利益	1,122,360	1,251,506
販売費及び一般管理費	1,071,092	1,104,760
営業利益	51,267	146,745
営業外収益
受取利息	153	119
受取賃貸料	10,085	10,295
助成金収入	116,910	82,996
その他	1,047	2,255
営業外収益合計	128,197	95,666
営業外費用
支払利息	8	2
賃貸収入原価	7,157	7,205
その他	89	211
営業外費用合計	7,255	7,419
経常利益	172,209	234,992
税引前四半期純利益	172,209	234,992
法人税、住民税及び事業税	67,940	67,059
法人税等調整額	△5,871	12,166
法人税等合計	62,068	79,225
四半期純利益	110,141	155,766

【注記事項】

（会計方針の変更）

（時価の算定に関する会計基準の適用指針の適用）

「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号　2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期財務諸表に与える影響はありません。  

（追加情報）

（新型コロナウイルス感染症拡大に伴う会計上の見積りについて）

前事業年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に注記した新型コロナウイルス感染症拡大に伴う会計上の見積りについて、重要な変更はありません。 

（四半期貸借対照表関係）

当社においては、新型コロナウイルスの影響に備え、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行７行と当座貸越契約を締結しております。これら契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。

	前事業年度 （2022年３月31日）	当第１四半期会計期間 （2022年６月30日）
当座貸越極度額の総額	1,100,000千円	1,100,000千円
借入実行残高	－	－
差引額	1,100,000	1,100,000

（四半期キャッシュ・フロー計算書関係）

当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第１四半期累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。

	前第１四半期累計期間 （自  2021年４月１日 至  2021年６月30日）	当第１四半期累計期間 （自  2022年４月１日 至  2022年６月30日）
減価償却費	37,752千円	40,230千円

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第１四半期累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年６月30日）

配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2021年６月24日 定時株主総会	普通株式	28,905	20.0	2021年３月31日	2021年６月25日	利益剰余金

Ⅱ　当第１四半期累計期間（自　2022年４月１日　至　2022年６月30日）

配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2022年６月23日 定時株主総会	普通株式	43,357	30.0	2022年３月31日	2022年６月24日	利益剰余金

（セグメント情報等）

当社は、ファミリーレストラン事業の単一セグメントでありますので、記載を省略しております。 

（収益認識関係）

当社は、ファミリーレストラン事業を営んでおり、計上される収益は顧客との契約から生じる収益として識別しておりますが、顧客との契約から生じる収益を分解した情報については、重要性が乏しいことから記載を省略しております。 

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第１四半期累計期間 （自　2021年４月１日 至　2021年６月30日）	当第１四半期累計期間 （自　2022年４月１日 至　2022年６月30日）
１株当たり四半期純利益	76円21銭	107円78銭
（算定上の基礎）
四半期純利益（千円）	110,141	155,766
普通株主に帰属しない金額（千円）	－	－
普通株式に係る四半期純利益（千円）	110,141	155,766
普通株式の期中平均株式数（株）	1,445,269	1,445,249

（注）　潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 

（重要な後発事象）

該当事項はありません。   

２【その他】

該当事項はありません。 

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第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。